人事の仕事に英語力は必要？活用できるシーンと取得したい資格を紹介

グローバル化が進む現代では、人事部門においても英語力が求められるようになっています。

英語力を身に付けておくことで、社内でのキャリアアップや転職活動を有利に進めることができます。

本記事では、人事担当者が英語を活用できるシーンや、身に付けておきたい英語関連の資格について解説します。将来につながるスキルを身に付けたいと考えている人は、参考にしてください。

日本国内の人事の仕事で英語が求められるケース

現状、日本国内においては英語力がなくても人事の仕事に従事できます。

それでも、グローバル化が進む現代では、人事担当者に英語が求められるケースは増えています。

まずは、人事の仕事で英語が求められるケースをみていきましょう。

グローバルに展開している大企業での勤務

グローバルにビジネスを展開している大企業での勤務は、とくに英語が求められるシーンが多いといえます。

グローバルな企業では、日本企業・外資系企業を問わず、日本人以外の従業員の採用・勤務が多くなります。

人事の仕事では、面接から労務管理、研修、人事評価まで、従業員とのコミュニケーションが必須です。

多国籍の人材とスムーズにコミュニケーションを取って、採用・マネジメントするためには、人事担当者の英語力は欠かせません。

外資系企業であれば、海外にある本社との会議や情報共有も発生するため、一定以上の英語力を入社条件にしているところが一般的です。

海外企業とやり取りがある企業での勤務

外国人スタッフを採用・育成している海外企業とやり取りがある企業では、企業規模を問わず、人事の仕事に英語力が求められます。

取引のある海外企業から派遣されたり、協働プロジェクトに参加したりしている外国人スタッフの人事面での調整は、英語で行わなければならないためです。

現状、このままグローバル化が進めば、外国人を採用・マネジメントしたい企業は増えることが予想されます。

そうなると、より多くの企業で人事担当者に対しても英語を使った採用・マネジメントを求めるようになるでしょう。

将来的に海外進出を予定している企業での勤務

これから海外進出を考えている企業でも、新たな拠点の立ち上げや事業運営に必要な、現地スタッフの採用・マネジメント業務において人事担当者の英語力が問われます。

現地スタッフを採用する場合、採用・人材管理だけでなく、採用した人材の教育や企業文化の醸成、従業員の安全管理まで幅広い業務に課題があります。

日本とは異なる文化・価値観を持つ人材のバックグラウンドを理解したうえで育成するには、人事担当者には高い語学力が必要だといえるでしょう。

日本と海外の人事の仕事の違い

日本と海外では、人事部門に任される業務内容や範囲が異なります。

外資系企業または海外拠点の人事部門で働くことになった場合は、文化や社会通念、日本の人事との常識の違いに注意が必要です。

採用活動

欧米では、日本の新卒一括採用のような習慣はありません。

大学を卒業してから、何をするのかは、個人の自由に任されており、就職活動も本人が自分で行います。

また、アメリカやカナダ、イギリス、オーストラリアといった英語圏の国は、転職回数が多いことが知られています。

そのため、人材育成よりも確保が重視されて、ヘッドハンティングも一般的です。

このように、就職・転職に関する価値観や文化が違えば、人事部が担う役割も国によって異なります。

たとえば、アメリカの場合、日本の人事部にあたるHR部門は人事権を持っていません。

人事権は現場のマネージャーが持ちます。

よって、HR部門は、採用・評価・解雇までの人事の配置・采配について、適切に行われるよう教育プログラムの構築や会社のベネフィットの見直しなどの人材マネジメントのサポート役を担います。

人材育成

近年は変化しつつありますが、日本は長く終身雇用制だったため、多くの企業が人材育成に力を入れて来ました。

一方で、海外の多くの国ではジョブ型雇用が一般的です。

人材育成のカリキュラムはなく、基本的には会社側が提示したスキル・経験がある人を採用することとなります。そのため、人事異動もほとんどありません。

従業員がスキルアップ・キャリアアップを目指す場合、個人で企業側と給与や待遇の交渉を行います。給与交渉は人事担当者と行うことが多く、日本ではあまりない業務を任されることになるでしょう。

また、近年では日本でもジョブ型を採用する企業が増えているため、外資系企業に限った話ではなくなりつつあります。

人事評価

日本は、上司の評価が昇格につながり、結果的に昇給するという流れが一般的です。

しかし海外では、業績がそのまま昇給につながります。

上司の印象で評価すると贔屓として起訴対象になるため注意が必要です。

先ほどのアメリカの例では、HR部門は直接人材の評価をしません。

現場のマネージャーが評価や育成、異動といった権限を行使する際に、従業員からのクレームや訴訟が発生しないよう制度を見直したり、相談にのったりするのが主な仕事となります。

労務管理

海外では労務闘争の発生件数が多く、労働環境改善や賃金交渉を求めるストライキ・サボタージュ、ボイコットなどの争議行為は珍しくありません。

欧米だけでなく東南アジア圏でも多く発生しています。

争議行為によって業務が停止してしまうと、事業の運営や収益、企業イメージに大きな悪影響を及ぼします。

人事部門には、従業員が会社に対して大きな不満を持たないよう適切な労務管理や人材管理が求められます。

人事が英語力を身につける4つのメリット

なかには、「今から英語を勉強して役に立つのだろうか…」「年齢的にもう遅い」と考えている人もいるでしょう。

しかし、今からでも英語力を身につけるメリットは多くあります。

• 年収アップが期待できる
• 業務の幅が広がる
• 転職先の選択肢が増える
• 人事としての市場価値が上がる

1つずつみていきましょう。

年収アップが期待できる

グローバル化が進んでいるとはいえ、日本でハイレベルな英語を使える人材はまだまだ少ないものです。

そのため周囲より英語力が高ければ、評価される材料となり、昇進や昇格、より高いポジションへの転職が可能になり、おのずと年収も上がることになります。

また、英語を使うことが多い外資系企業は、日本企業よりも年収が高いことが知られています。

外資系企業に就職できるほどの英語力があれば、大幅な年収アップも期待できるでしょう。

業務の幅が広がる

英語が使えることで、担当できる業務の幅も広がります。

とくに、リアルタイムでネイティブとのやりとりができれば、英語での面接や電話、プレゼンなど、幅広い業務に携わることもできます。

他者よりできることが多く、任せてもらえる仕事の幅が広がれば、それだけ多くの経験を積む機会を得られます。

その経験値を評価されて、さらに難易度の高い仕事や新しい仕事にも挑戦させてもらえるでしょう。

転職先の選択肢が増える

英語ができるかできないかで、転職先の選択肢の幅も変わってきます。

英語力によっては、海外に出張に行ったり、赴任したりすることもできるでしょう。

日本人の多くの人事担当者は日本語しか使えないものです。

そのため、ほとんどが日本企業か、日本語を使うポジションしか選択肢に入りません。

当然ながら英語が使えれば、英語が使えない日本人が応募できないポジションを狙えるのです。

人事としての市場価値が上がる

英語が話せたり理解できたりすることで、一般的な人事担当者よりスキルも経験も多くなれば、人材としての市場価値も上がります。

市場価値、つまり希少価値の高い人材となれば、社内での昇給・昇格につながるだけでなく、転職時にも多くの企業からオファーが来ることになるでしょう。

入社や継続勤務の条件交渉を優位に進めることができるため、給与や待遇業務内容など、希望に沿ったキャリアアップが期待できます。

人事に求められる資格や英語力は？

最後は、人事が英語を勉強するときに目標にしたい資格や英語力についてお伝えします。

TOEIC

TOEICは、日本企業の応募基準としてよく用いられる英語能力テストです。

ビジネスの場においては簡単なコミュニケーションを取るためには600～700点が必要だとされています。

そのため、600点以上あれば、転職の際に多少有利になるでしょう。

実際に英語ネイティブとリアルタイムでやり取りするなら800点以上が求められます。TOIC800点以上の英語力があれば、ある程度の長文や複雑な会話を理解することができ、英語の契約書やビジネスメールも8割程度読むことが可能です。

日本国内での就職であれば、かなりの強みになります。

ただし、外資系企業であれば、850点以上が望ましいでしょう。

TOEFL

TOEFLは英語圏への移住や海外の大学への留学でよく用いられる英語能力テストです。

日本では耳馴染みのない人も多いでしょうが、TOEICは英語圏でほぼ知名度がないため、海外で英語力を証明するにはTOEFLのほうが有力です。

外資系や海外就職の場合は、TOEFLのスコア取得を目指しましょう。

人事としてTOEFLの得点が評価されるのは71点以上。

これは、TOEICの775点程度の英語力です。

外資系企業になれば79点以上、法律関係の業務に携わろうとすると96点以上が求められます。

TOEFLの世界平均は83点なので、外資系企業や海外就職で評価を受けるためには平均点以上は目指したいところです。

PHR

PHR（Professional in Human Resources）は、人事担当としての知識・能力を社会的に証明する人事プロ資格試験です。

アメリカ人材マネジメント協会の姉妹団体HRCI (The HR Certification Institute) が実施しており、アメリカ以外でもイギリスやインド、アラブ首長国連邦など各地域の主要な国々でもっとも広く認知されています。

推奨される人事分野の経験年数は2～4年です。

主に人事労務・人材開発の運用・機能について出題されます。

SHRM

同様にHRCIが実施する、SPHR（Senior Professional in Human Resources）も、海外の各地域を代表する国で広く認知されている人事の知識・能力を証明する資格の1つです。

推奨される人事分野の経験年数は6～8年です。

出題範囲には経営戦略･政策まで含まれ、PHRと比較するとより高度な人事分野の知識が問われるため、「上級人事プロ資格」と呼ばれます。

SHRMは2021年以降、日本語でも受けられるようになりました。

ただし、英語力も同時にアピールするためには、英語での受験がよいでしょう。

英語力を身につけて人事担当者としてキャリアアップを！

今後、日本のビジネス環境のグローバル化が加速することは明白です。

すでに、英語圏の国々と同様に転職は一般化し、ジョブ型雇用を採用する企業が増加しています。

外国人スタッフの採用・マネジメントが必要な機会も増え、人事の役割もグローバル化が進むでしょう。

英語力を磨くことで、多くの場で長く活躍できる人材になれるだけでなく、収入アップやキャリアアップのメリットもあります。

人事分野の将来もふまえ、早めに英語の習得を目指してみませんか？

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