コンサルタントに英語力は必要？コンサルファーム別｜求められる英語力

グローバル化が進む今、さまざまな職種で英語力が求められるようになっています。英語を入社条件にする企業も増えてきました。

コンサルタントのなかにも、「外資系企業に転職したい」「将来のためにスキルアップしたい」などの理由から、英語学習を検討している人も多いでしょう。

本記事では、コンサルタントに求められる英語力について、コンサルティング・ファーム別に紹介します。

また、効率的な学習方法についてもお伝えします。英語力があることで、昇給昇格や転職を有利に進められるかもしれません。

コンサルタントに英語力は必須？

まずは、コンサルタントに「英語が本当に必要なのか」「なぜ必要なのか」を確認しておきましょう。

アサインされるプロジェクトによって英語力の要否が異なる

日本では、基本的に英語力がなくてもコンサルタントとして活躍することができます。国内案件であれば、英語に全く触れないということも珍しくありません。そのため、「コンサルタントに英語力は必須」とはいえないでしょう。

しかし、海外クライアントの案件や、外資系のコンサルティングファームでの勤務では、英語での会話や情報収集など英語力が求められるシーンが多々あります。

英語力はコンサルタントとしての強みになる

コンサルタントの採用において、最も重視されるのは論理思考力や問題解決能力、業界知識などコンサルティングに直結する能力です。

しかし、コンサルティングの能力はコンサルタントであれば、誰もが求められるもので、他者との差別化は簡単ではありません。

そのなかで、英語力を持っていることは明確な差別化ポイントとなるのです。

関われる仕事の幅が広がり、人事評価や転職にもプラスに働きます。

今後もビジネスシーンのグローバル化は広がる一方です。将来的には、英語力の有無が採用の決め手となるかもしれません。

【コンサルティング・ファーム別】求められる英語力

続いて、下記のコンサルティング・ファームにおいて、英語力が求められる状況や度合いについて確認しましょう。

・戦略系コンサルティングファーム

・総合系コンサルティングファーム

・シンクタンク系コンサルティングファーム

・財務系コンサルティングファーム

・IT系コンサルティングファーム

もちろん、どのコンサルファームでも、高い英語力を持っていれば、それだけ強力な強みになります。

戦略系コンサルティング・ファーム

日系のファームでは、グローバル案件が少ないので、英語の必要性は高くありません。一方で、外資系戦略系コンサルファームの場合、ローカライズ（地域化）の程度によって、英語力の要・不要が二極化しています。

日本向けのローカリゼーションが進んだファームでは、日系ファームと同様にそれほど英語を必要としません。

一方で、ローカライズ度が低い外資系ファームでは、ビジネスレベル以上の英語が求められます。採用時に英語試験のスコアで足切りしているところもあります。

ローカライズしていない外資系ファームでは社内公用語が英語になっており、社内ナレッジも多くが英語で作成されています。

従業員にも外国人が多いため、チームメンバーや上司が外国人である可能性も十分にあります。

つまり、リアルタイムで英語での読み書き・会話が必要になるのです。とくに、マネージャー以上のポジションでは英語は必須と考えておいたほうがよいでしょう。

総合系コンサルティング・ファーム

総合系コンサルファームでも、日系であればそれほど英語を必要としません。

一方、外資系総合系ファームの場合、携わる案件によって英語の必要度が変わってきます。たとえば、上流工程を担うオペレーションチームでは、グローバル案件が多く、英語力が必須となります。一方で、ITやBPRを担当するチームでは、国内案件も多いため英語はそう必要ではありません。

とくに、大手会計事務所系のファームでは、外国人の割合が高く、案件のグローバル化が進んでいます。よって、英語での読み書き・会話が必要とされます。

シンクタンク系コンサルティング・ファーム

シンクタンク系ファームでは、日本の社会問題や経済問題に対する調査・分析を含むコンサルティングを行うことから、日系企業との結びつきが強い特徴があります。

そのため、英語力を求められるシーンはそう多くありません。

リサーチ業務の一環として、英語で書かれた文献を読むことはあるので、基本的には大学卒業レベルの英語力があれば問題ないでしょう。

ただし、クライアントが外資系企業になる場合は、ビジネスレベル以上の英語による読み書き・会話が必須です。

財務系コンサルティング・ファーム

財務系コンサルファームにおいては、クロスボーダーM&A案件が増加していることから、近年高いレベルの英語力が求められるケースが増えています。

とくに、M&AをサポートするFAS系ファームでは、ビジネスレベルの英語力を入社条件としているところもあります。

現時点では、英語が必須とはいえませんが、クロスボーダーM&A案件では海外オフィスと連携してプロジェクトを進めます。案件によっては、外国人とリアルタイムでやり取りできる英語力が必要です。

IT系コンサルティング・ファーム

IT系コンサルティングファームは、ほかのコンサルファームと比較すると、英語が求められるシーンが少なく、現状として必要性は低いといえます。

面接時に、英語力を入社条件としている企業もあまり見られません。

一方、海外企業やグローバル企業の案件に携わる場合、相手方の担当者が外国人であることも想定されます。英語が使えたほうが信頼関係を築きやすく、円滑にプロジェクトを進められます。

また、金融機関向けのITコンサルタントは、海外市場の動向や国際的な金融ルールの情報の確認が必要です。この場合は、英語力が必須となるでしょう。

TOEICだとどれくらいのスコアが必要？

それでは、具体的にどの程度の英語力があれば、外資系のコンサルティング・ファームを目指せるのでしょうか。ここでは、世界的なコンサルファームの入社条件について、おおよその目安をみていきましょう。

※各スコアはあくまで目安ですので参考程度にとどめてください。

英語を採用条件に入れているファームでは、TOEIC700点～750点程度が足切りスコアとなるでしょう。

ただし、TOEICは年度によって平均スコアが変わるため、足切りスコアも年によって変わる可能性があります。

あくまでも目指す英語力の参考程度に留めてください。

コンサルタントに求められる高い英語力を身につける方法

それでは、コンサルタントに求められる高い英語力は、どのように身につければよいのでしょうか。

英語は完全に独学でも習得はできますが、忙しいコンサルタントであればできるだけ効率的に習得したいことでしょう。

そこで、最後は忙しいビジネスパーソンが英語力を磨く方法を2つ紹介します。

ビジネス英会話スクールに通う

英語学習では定番の英会話スクール。ビジネスパーソンであればビジネスに特化した英会話スクールまたはレッスンの受講がおすすめです。

日本人は読み書きを中心としたインプット学習を行う傾向がありますが、アウトプットの経験を積まなければ実際に英語を使えるようにはなりません。

とくに、コミュニケーションを取る練習は1人ではできないので、英会話スクールは英語力アップに非常に効果的といえます。

ビジネスに特化したスクール・レッスンであれば、一般的な英会話よりも、ビジネスシーンでよく使う表現や単語、ビジネススキルの知識を中心に学ぶことができます。

自宅や会社の近くでビジネス英会話のレッスンを受けられないという場合は、オンラインスクールを活用するとよいでしょう。

英語コーチングを受ける

さらに、「高度な英語力を身につけたい」「最短で足切りスコア以上取れるようになりたい」という場合は英語コーチングを活用するとよいでしょう。

英語コーチングとは、1人の生徒に対して、専任のコンサルタントが付いて英語学習を行うレッスン方式です。

2～4ヶ月程度の短期集中学習が一般的ですが、年単位の長期タイプもあります。専任コンサルタントが、自分のレベルや目標に合わせて学習カリキュラムを組み、進捗管理も行ってくれます。

半強制的に英語を学習する環境を整備できるため、なかなか勉強が手に付かないという人でも安心です。

学習自体は独学が主流ですが、専任コンサルタントとの面談のほか、マンツーマンレッスンやグループレッスンを実施しているところもあります。

自分に合った勉強方法も、コンサルタントに相談できる点も魅力です。

コンサルタントの英語力は自身の強みになる

今回は、コンサルタントに英語は必要なのか、どの程度の英語力を身につければいいのかを解説しました。

現状としては、コンサルティング業界において英語は必須ではありませんが、一部の外資系コンサルティング・ファームでは、英語力が入社条件となっています。

日系ファームや入社条件に英語力を設定していないファームであっても、グローバル化が進んでいる現代では、英語力は自身の大きな強みとなります。

今後、キャリアアップや収入アップを目指した転職を検討しているのであれば、英語力を身につけておいて損はないでしょう。

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